- ホーム
- 刊行物
刊行物
生協総合研究所は、生協の発展と人々の暮らしの向上に資する研究・調査を行い、その成果を刊行し、デジタルアーカイブと紙媒体で提供しています。
生活協同組合研究
当研究所の研究誌として月1回刊行しています。当研究所から会員へのお知らせも掲載しています。
本誌をお読みになってのご感想やご意見を「読者の声」としてご投稿ください。特集テーマに関連する取り組みやご自身の研究内容等もご紹介いただけますと幸甚です。詳しくはこちらをご覧ください。
2023年9月号 Vol.572
特集：誰もが自由に、安心して外出できる社会を創る
本号の特集テーマは2020年初頭に始まった新型コロナ感染症の流行により、社会全体で人々の外出が規制されるという異例の事態に至ったことに触発されている。感染拡大防止のため、政府は同年4月に緊急事態宣言を発出、外出自粛要請と飲食店等に対する休業要請が行われ、（実際の判断は個人に任されたものの）「不要不急の外出は避けるべき」という呼びかけが繰り返された。
（山崎 由希子）
主な執筆者：石川 准、山崎幸子、佐藤 聡、薬袋奈美子、佐藤紀代子、山崎由希子、大森宣暁
バックナンバー
- 8月号 特集 : 今改めて原子力発電について考える
- 7月号 特集 : 防災・減災に向けて 今からできること、すべきことを考える
- 6月号 特集：世界の協同組合によるエネルギー事業と日本
- 5月号 特集：ワーカーズ・コレクティブの現在地
- 4月号 特集：高齢者の生活と消費
- No.98 社会的連帯経済研究会（1）
- No.97 日本と英国の協同組合史を振り返る ―2つの公開研究会より―
- No.96 （第3期）生協論レビュー研究会（下）
- No.95 健康でありたいという願いによりそって
- No.94 各国における新型コロナウイルスと生協の対応
- No.93 （第3期）生協論レビュー研究会（中）
- No.92 協同組合基本法をめぐる論点と問題提起
- No.91 （第3期）生協論レビュー研究会（上）
生協総研レポート
当研究所の研究会の報告論文等をまとめて刊行しています。
No.99 協同組合原則改定の議論をふりかえる／フランスとデンマークの協同思想より学ぶ─２つの公開研究会より─』
本号は、2022 年度に開催された生協総研・公開研究会から、協同組合原則と協同組合史のひとこまを振り返る内容となった2回の報告をもとに、再構成したものです。
第1部は、「協同組合原則改定の議論をふりかえる」と題して、日本協同組合連携機構（JCA）と共催で7月15 日に開催したものです。2021 年12 月に韓国・ソウルにおいて国際協同組合同盟（ICA）の第33 回大会が、「協同組合のアイデンティティを深める」をテーマに開催されました。このソウル大会を契機として、協同組合原則についての議論が今後深まっていくと予想されます。そのため、現在適用されている1995 年のICA 大会における協同組合原則改訂の議論がどうであったのかを、当時、国際準備委員会の日本からの委員として深くかかわってこられた白石正彦氏（東京農業大学名誉教授）のお話を中心に、現在のICA における議論の状況を現在携わっておられる前田健喜氏（JCA）から、さらに1937 年の原則決定時や1966 年の改訂と日本での議論について拙所の鈴木が紹介したものです。
バックナンバー
都内基礎自治体データブック
都内基礎自治体データブック（2021年度版）
『都内基礎自治体データブック（2021年度版）』が完成しました。
このデータブックは、東京都内で「まちづくり」の活動を行おうとするときに前提とする基礎的なデータを提供しようという狙いから作成されたものです。対象とした自治体は、東京特別区と多摩地域の市です。
バックナンバー
まちと暮らし研究（地域生活研究所の研究誌）
『まちと暮らし研究』誌は、一般財団法人地域生活研究所＊より2008年3月～2022年3月に刊行された研究誌です。各号、特集テーマを中心としてさまざまな論点を取り扱う内容で、今なお興味深い視座を十分に持つものです。バックナンバーは生協総合研究所でご購入いただけます。
＊2022年3月31日に生協総合研究所と合併（組織合同）
価格：500円（税込）＋送料実費