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生協総研レポート No.41~50
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生協総研レポート No.50
出版年月日 | 書名 | 著者・翻訳者 | 頁数 |
---|---|---|---|
2006.3 | 市民生協の創設と発展―元リーダーに聞く― 第1集 | ||
はじめに | 藤岡 武義 | ||
1.20世紀後半の市民生協の創設と発展を振り返って | 田中 尚四 | ||
2.地域の暮らしと協同のとりでをめざして | 横関 武 | ||
3.よりよき生活と平和のために | 塚崎 宏 | ||
4.地域の多数者の生協めざして | 稲川 和夫 | ||
5.埼玉県の市民生協の活動を振り返って | 藤川 一栄、大友 弘己 | ||
6.九州の生協づくり半世紀 | 石田 靜男 | ||
7.首都東京に社会的存在たる生協を | 萩原 久利、斎藤 嘉璋 | ||
8.生協事業の再構築を志して | 内舘 晟 | ||
9.生活者としての自立をめざして | 田辺 凖也 | ||
10.生協運動を通じて地域に民主主義を | 加藤 善正 |
生協総研レポート No.49
出版年月日 | 書名 | 著者・翻訳者 | 頁数 |
---|---|---|---|
2006.1 | 第2期 生協の社会的責任評価と報告研究会 報告書 | ||
刊行にあたって | 藤岡 武義 | ||
なぜ、いま、生協の社会的責任経営なのか | 山下 俊史 | ||
社会的責任評価・報告と生協の課題 | 栗本 昭 | ||
CSRの論点 | 出見世 信之 | ||
近年の消費者政策の動向と生協の社会的責任 | 細川 幸一 | ||
さいたまコープのCSR報告書の取り組み | 岩岡 宏保 | ||
パルシステムグループの商品評価システム確立の取り組み | 唐笠 一雄 | ||
欧州生協のCSR報告書について―英国、イタリア、北欧の事例― | 山内 明子 | ||
研究会の趣旨と検討経過 |
生協総研レポート No.48
出版年月日 | 書名 | 著者・翻訳者 | 頁数 |
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2005.11 | 社会的企業とは何か ―イギリスにおけるサード・セクター組織の新潮流― |
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刊行にあたって | 川口 清史 | ||
第1章 イントロダクション | 藤井 敦史 | ||
第2章 社会的企業の理解のために | 清水 洋行 | ||
第3章 協同組合 | 山口 浩平 | ||
第4章 ソーシャル・ファーム | 荒川 祥子 | ||
第5章 従業員共同所有 | 山口 浩平 | ||
第6章 クレジット・ユニオン | 重頭 ユカリ | ||
第7章 開発トラスト | 北島 健一 | ||
第8章 媒介的労働市場会社 | 荒川 祥子 | ||
第9章 ソーシャル・ビジネス | 畠山 正人 | ||
第10章 コミュニティ・ビジネス | 藤井 敦史 | ||
第11章 結論 | 清水 洋行 | ||
■付録 a)法的構造 b)財政構造 c)用語集 d)参考 |
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解説 | 北島健一、藤井敦史、清水洋行 |
生協総研レポート No.47
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 | |
---|---|---|---|---|
2005.9 | 学生の食の現状と生協の課題 ―若者の食と健康研究会報告書― |
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一部 | 学生の食生活に関する全国調査 | 西村 一郎 | ||
はじめに | ||||
学生の食生活実態調査について | ||||
考察 | ||||
二部 | 提言 | |||
提言(1)学生にとっての食の大切さ | 八倉巻 和子 | |||
提言(2)輝く若者のからだと心の“元気“とは | 野井 真吾 | |||
提言(3)運動と食事による身体づくり | 佐古 隆之 | |||
提言(4)「若者の食と健康」にかかわる家庭の役割 | 清水 紀子 | |||
提言(5)このまま10年経つと | 安岡 淳一 | |||
提言(6)大学生の食の実体験から | 山村 沙世子 | |||
提言(7)私の「食歴」 | 澤 千恵 | |||
提言(8)大学生協のフードサービス事業の役割を考える | 藤 美徳 | |||
提言(9)食生活相談からの助言 | 高橋 亮子 | |||
提言(10)「若者」を母親のあたたかな目で見守るために | 平田 壽子 | |||
三部 | 資料 (1)単純集計表 (2)調査表 (3)食事の写真 (4)自由記入から (5)研究の紹介 目的、委員、開催日 |
生協総研レポート No.46
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
---|---|---|---|
2004.11 | 体と心を育む食育-生協における食育のすすめ― | ||
1.体と心を育む食育-生協における食育のすすめ | 食育と生協の役割研究会 | ||
2.学校教育における食に関する指導 | 金田 雅代 | ||
3.関東農政局における食育の取組み | 中田 哲也 | ||
4.子どもの“からだと心” の変化と“食”の教育への期待 | 野井 真吾 | ||
5.「食育と生協の役割研究会」について |
生協総研レポート No.45
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
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2004.9 | 社会的責任経営と生協の課題 ――「生協の社会的責任評価と報告研究会」報告書―― |
||
「生協の社会的責任評価と報告」研究会の趣旨と経過 | |||
1.社会的責任経営と生協の評価方法 | 津田 直則 | ||
2.企業の社会的責任ブームの陥穽とCSR報告書の可能性 | 水口 剛 | ||
3.ひとりでもできる環境に関する企業の社会的責任評価 ――環境報告書の可能性と限界―― |
角田 季美枝 | ||
4.企業が人権の社会的責任を果たすとき | 寺中 誠 | ||
5.さいたまコープのマネジメント改革とコンプライアンス経営 | 岩岡 宏保 | ||
6.首都圏コープがめざす21世紀型生協における商品評価システムづくり | 唐笠 一雄 | ||
7.生協の環境報告書――現状と今後の課題 | 大沢 志佳子 | ||
資料:内外のCSRの動向―用語集― |
生協総研レポート No.44
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
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2004.11 | 生協の米事業 ――生産・流通・消費の変化にどう対応するか―― |
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「生協の米事業研究会」概要 | |||
《参考》農協の組織 | |||
米(こめ)経済の変化と米政策改革 | 生源寺 眞一 | ||
米消費形態とニーズの変化および改正食糧法下での米流通をめぐる諸問題 | 吉田 俊幸 | ||
農産物のトレーサビリティシステム | 河野 恵伸 | ||
首都圏コープの米事業の現状と今後の課題 | 濱口 廣孝 | ||
《資料》 コープネット事業連合の米政策 | |||
卸売業からみた米の流通 | 藤田 高雄 | ||
米政策改革とJAグループ米事業改革の取り組み | 川崎 史郎 | ||
ジャーナリストからみた米の流通 | 中村 信次 | ||
生協の米事業アンケート集計結果 | |||
『生協の米事業に関するアンケート』調査結果の解説 ―単協と事業連合の比較を中心に |
大木 茂 |
生協総研レポート No.43
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
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2004.07 | 子育て研究会報告書--子育て生活についての調査結果 | ||
刊行によせて―子育てと生活についてに調査結果から | 福川 須美 | ||
序 研究会の経緯と調査概要 | |||
I.親が「親」になっていく初期の状況を探る ―出産前後の生活と父母の親意識― |
丹羽 洋子 | ||
II.子育て意識調査からみえる年代別子育て観 | 永田 陽子 | ||
III.家族のコミュニケーションや夫婦の関係について | 福川 須美 | ||
IV.「育児情報・育児教育の経歴」の調査結果から | 皆地 恵実 坂本 純子 |
||
V.様々な育児サポートについて | 新澤 拓治 | ||
VI.子育ての基盤となる生活リズムと生活価値―男女差がくっきり― | 近本 聡子 | ||
資料編:男女・年齢別クロス集計表 | |||
調査票 |
生協総研レポート No.42
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
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2004.03 | 新たな環境のもとでの生協の法制度改革の論点 ―生協の法的制度的枠組み研究会報告― |
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生協の法的制度的枠組み研究会報告刊行にあたって | 藤岡 武義 | ||
環境変化と生協法制度をめぐる当面する課題 | 宮坂 富之助 | ||
生協の法制度改革の論点(中間報告) | |||
商法・農協法における機関の改正動向 | 関 英昭 | ||
協同組合と競争政策 | 高橋 岩和 | ||
生協の会計と監査 | 佐藤 寿海雄 | ||
協同組合制度をめぐる国際的動向 | 栗本 昭 | ||
生協の法的・制度的枠組み研究会の構成と経過 |
生協総研レポート No.41
出版年月日 | 書名 | 著者 | 頁数 |
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2003.1 | インターネットが変えるくらし:第2期インターネットとくらし研究会報告書 | ||
第2期研究会の趣旨,委員,研究会の開催と内容 | 西村 一郎 | 2 | |
.公共圏・インターネット・生活協同組合 | 干川 剛史 | 9 | |
情報社会とNPO | 浜田 忠久 | 15 | |
インターネットをめぐる環境変化と消費・生活への影響 | 若原 圭子 | 21 | |
ココットネットから学んだこと | 藤野 啓二 | 29 | |
視覚障害者に対するコープネット事業連合の取り組み | 今村 哲博 | 45 | |
地域生協におけるインターネット活用実態 | 河合 俊二 | 52 |
出典:生協総研レポート 出版:生協総合研究所