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刊行物
生協総合研究所は、生協の発展と人々の暮らしの向上に資する研究・調査を行い、その成果を刊行し、デジタルアーカイブと紙媒体で提供しています。
生活協同組合研究
当研究所の研究誌として月1回刊行しています。当研究所から会員へのお知らせも掲載しています。
本誌をお読みになってのご感想やご意見を「読者の声」としてご投稿ください。特集テーマに関連する取り組みやご自身の研究内容等もご紹介いただけますと幸甚です。詳しくはこちらをご覧ください。
2025年10月号 Vol. 597
特集 : 超高齢社会における介護の行方
2025年10月時点において、団塊世代が揃って75歳以上の後期高齢者となり、団塊ジュニア世代がおおむね50歳を迎えている。少子高齢社会を反映して人手不足があらゆる業種で取り沙汰されるようになってきた。 介護業界ではとりわけ人手不足が深刻化している。
主な執筆者：結城康博、津止正敏、紀伊信之、蓬莱谷修久、梅津寛子、野村文亮
バックナンバー
- 9月号 特集：労働運動と協同組合
- 8月号 特集：社会的課題解決に取り組む次世代リーダーたち
- 7月号 特集：どうなる、日本のコメ
- 6月号 特集：エシカル消費の現在地
- 5月号 特集：“超々高齢社会”における生協の可能性
- 4月号 特集：日本の大学の学費・奨学金問題を考える
生協総研レポート
当研究所の研究会の報告論文等をまとめて刊行しています。
生協総研レポート№103 「生協による市民活動支援の現状と課題 ―市民活動支援研究会報告書―」
本レポートは 2022年8月に生協総合研究所の常設研究会として設置された「市民活動支援研究会」の成果をまとめたものである。本研究会は、地域における市民活動の支援が各地の生協で進められ、市民活動団体と生協との連携などの蓄積が見られるにもかかわらず、それらをどのように地域での実際のつながりづくりに活かしていくかや、生協と市民活動団体双方の活動に活かしていくかなどといった検討が十分ではなく、研究、実践の両面からこれまでの各地の生協の活動実績を踏まえた議論が必要となるのではないかという問題意識から、生協が地域の多様な市民活動をどのように支援していくことができるのか、その仕組みや組織のあり方を検討することを目的として設置された。
バックナンバー
都内基礎自治体データブック
都内基礎自治体データブック（2021年度版）
『都内基礎自治体データブック（2021年度版）』が完成しました。
このデータブックは、東京都内で「まちづくり」の活動を行おうとするときに前提とする基礎的なデータを提供しようという狙いから作成されたものです。対象とした自治体は、東京特別区と多摩地域の市です。
バックナンバー
まちと暮らし研究（地域生活研究所の研究誌）
『まちと暮らし研究』誌は、一般財団法人地域生活研究所＊より2008年3月～2022年3月に刊行された研究誌です。各号、特集テーマを中心としてさまざまな論点を取り扱う内容で、今なお興味深い視座を十分に持つものです。バックナンバーは生協総合研究所でご購入いただけます。
＊2022年3月31日に生協総合研究所と合併（組織合同）
価格：500円（税込）＋送料実費