公益財団法人生協総合研究所 2018年度第2回公開研究会
1980年代からの協同組合の研究の一齣 ～理論と運動と～
- ○ 開催日時
- 2018年5月19日（土）13：00～16：00
- ○ 開催会場
- コープ御所南ビル4階会議室
- ○ 共催
- くらしと協同の研究所
- ○ 後援
- ロバアト・オウエン協会
- ○ 参加者
- 55名
プログラムと報告者
- 報告①
- 「レイドロー報告が提起したもの－その普遍性と時代性－」
石澤香哉子（地域開発研究所 研究員） - 報告②
- 「社会問題化のプロセスとしての消費者運動
『Q－生活協同組合研究』の誌面から」
原山浩介（国立歴史民俗博物館 准教授）
概要
本企画は今年1月に刊行された「（第2期）生協論レビュー研究会（下）『生協総研レポート』No.85での5つの論考のなかから2つを取り上げたものです。
司会は鈴木（生協総研）が担当、初めに共催のくらしと協同の研究所事務局長・高木英孝氏から開会挨拶がなされました。
石澤報告では、1980年のICAモスクワ大会でアレクサンダー・レイドロー(1907-80)が提起し、当時の日本の協同組合界に多大な衝撃をもたらしたいわゆるレイドロー報告について、当初どのようにレイドロー報告が評価されたか、さまざまな論者の見解を多面的に振返りました。
原山報告では、1987年から90年にかけて延べ9冊刊行された独創的なスタイルの雑誌『Q－生活協同組合研究』をもとに、社会運動としての側面を持つ生協が環境、農業、輸入自由化、平和、食の安全、原発と放射能、性別役割などにどう向き合う議論をしてきたかを考察しました。
中久保邦夫氏(姫路獨協大学）ほか、7氏からの闊達な質疑応答の後、鈴木の閉会挨拶で終了しました。