生協総合研究所とは
職員（研究員・サポートグループ）
名前 宮﨑 達郎（みやざき たつろう）
- 役職
- 研究員
- 専門分野
- 消費者行動、農業経済学、ミクロ経済学、行動経済学、リスクマネジメント
- 所属学会
- 日本フードシステム学会、日本農業経済学会、日本流通学会
- 経歴
-
2004年4月～2008年3月：筑波大学第二学群生物資源学類（学生）
2008年4月～2010年3月：筑波大学大学院生命環境科学研究科生物資源科学専攻（院生）
2010年4月～2012年3月：筑波大学大学院生命環境科学研究科国際地縁技術開発科学専攻（院生）
2012年3月：博士（学術）取得
2012年4月～2013年5月：筑波大学生命環境系（研究員）
2013年6月より現職
2016年6月～2018年6月：日本フードシステム学会 編集委員
2018年12月～2020年12月：日本流通学会 関東甲信越部会幹事 - 研究員から一言
- 食に関連した消費者行動を専門とし、生協総研では主に調査業務を担当しています。委託調査として「全国生協組合員意識調査（日本生協連）」「産直調査（日本生協連）」「学校生協組合員意識調査（日本生協連）」「24時間蓄尿塩分調査（日本医療福祉生協連）」の企画・分析を担当しています。また、アジア生協協力基金の事務局も担当しており、アジアで活躍される非営利組織の皆様のご活躍から日々学ばせて頂いております。
主要研究業績
2023年度
| 報告 | 全国生協組合員意識調査からみる高齢層の生協利用の変化 | 『生活協同組合研究』2023年4月号（Vol.567） |
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2022年度
| 報告 | 新型コロナウイルス感染症流行前後の生協を取り巻く環境 | 『フードシステム研究』2022年29巻2号 |
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2021年度
2020年度
| 報告 | 新型コロナウイルス感染症と家庭の消費支出の変化 | 『生活協同組合研究』2020年12月号（Vol.539） |
|---|---|---|
| 報告 | ゲノム編集食品に対する消費者の意識 | 『生活協同組合研究』2020年10月号（Vol.537） |
2019年度
| 報告 | 生協産直の交流・コミュニケーションを改めて考える─第10回全国生協産直調査の結果より─ | 『生活協同組合研究』2019年6月号（Vol.521） |
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| 報告 | 対応が迫られる生協組合員の高齢化と低利用化 | 『生活協同組合研究』2019年5月号（Vol.520） |
2017年度
| 報告 | 若年層調査報告─生協宅配の認知度と利用度─ | 『生活協同組合研究』2017年6月号（Vol.497） |
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2016年度
| 報告 | 類型別に見た組合員参加の効果 | 『生活協同組合研究』2016年12月号（Vol.491） |
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| 報告 | 生協の強みの生かし方―生協ならではの総合力を組合員の利用促進に生かす― | ダイヤモンド・チェーンストア2016年11月15日号 |
| 報告 | 連載「家計簿万華鏡」全12回 | 時事通信社より配信 |
| 報告 | 食品の安全性はブランドとなりえるか | 『生活協同組合研究』2016年4月号（Vol.483） |
2015年度
| 報告 | 生協組合員の参加と消費行動2014調査から─組合員の生協観の一端をみる─ | 『生活協同組合研究』2015年7月号（Vol.474） |
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2014年度
| 報告 | 生協産直とは何か──生協の産直事業と食料・農業問題に関する調査より── | 『生活協同組合研究』2014年11月号（Vol.466） |
|---|---|---|
| 報告 | 2013年全国生計費調査から見た20・30歳代組合員の消費生活 | 『生活協同組合研究』2014年10月号（Vol.465） |
| 報告 | 震災発生時における生協の物資供給についての一考察― 東日本大震災発生当時のみやぎ生協の活動から ― | 『生協総研レポート』No.75 |
| 報告 | Health Maintenance Activity of Co-op against an Aging Society in Japan | ICA-AP調査委員会報告（インドネシア、バリ） |
| 報告 |
オープンアクセス（外部調査に関する連載） 3）博報堂生活総合研究所「生活定点」調査とは |
『生活協同組合研究』2014年8月号（Vol.463） |
| 報告 |
オープンアクセス（外部調査に関する連載） 2）厚生労働省「国民健康・栄養調査」とは |
『生活協同組合研究』2014年7月号（Vol.462） |
| 報告 |
オープンアクセス（外部調査に関する連載） 1）総務省統計局「家計調査」とは |
『生活協同組合研究』2014年6月号（Vol.461） |
2013年度
| 報告 | 福島の生産・流通現場の現在 | 『生活協同組合研究』2013年11月号（Vol.454） |
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| 報告 | Recognition of Fishy Eco-Label in Japan and Role of Consumer Co-operative | ICA-AP調査委員会報告（インド、マイソール） |
| 報告 | 組合員の生協利用額の規定要因分析─2012年度全国生協組合員意識調査より─ | 『生活協同組合研究』2013年8月号（Vol.451） |
2012年度
| 報告論文 （単著） |
「有機農産物の購買経験と支払意志額に関する一考察－消費者の有機農産物に対する評価との関連－」［PDF］ | 『フードシステム研究』2012年第19巻第3号 |
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| 論文 （共著） |
「家庭による食料品備蓄の便益と費用の形成要因－東海地震に対する静岡市民の備蓄行動を対象として－」［PDF］ | 『農業情報研究』2012年vol.21,No.2 |
2010年度
| 報告論文 （共著） |
「新型インフルエンザ最盛期における家庭の食料品備蓄行動－多重ロジスティックモデルによる意思決定要因の分析－」［PDF］ | 『フードシステム研究』2010年17巻3号 |
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2009年度
| 報告論文 （共著） |
「新型インフルエンザ感染拡大に対する家庭の情報入手と危機管理－千葉県柏市在住の家庭の行動，特に食料品備蓄を対象として－」［PDF］ | 『フードシステム研究』2009年16巻3号 |
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