生協総研レポート 2018年1月発行 No.85
『（第2期）生協論レビュー研究会（下）』
本レポートは、『（第2期）生協論レビュー研究会（中）』2017 年2月刊、に続く三部作として、足かけ4年にわたった「（第2期）生協論レビュー研究会」の掉尾を飾るものです。
（第2期）生協論レビュー研究会は、気鋭の若い研究者を中心に、各自が思いをこめる生協に関連づけたテーマを扱ってきました。本レポートは、その研究会メンバーにより5つの論考が提示され、見解の濃淡や方向性はそれぞれであるが、関連資料の掘り起こしという基本的な意味も込めた内容となっています。読者各位にご批評を賜れればと願うものです。是非ご一読をお願いいたします。
主な目次
刊行にあたって （鈴木 岳）
- 生協の都道府県連組織のあり方をめぐって―「市民社会の中間支援組織」の方へ―（三浦 一浩）
- レイドロー報告が提起したもの―その普遍性と時代性―（石澤 香哉子）
- 社会問題化のプロセスとしての消費者運動 『Q―生活協同組合研究』の誌面から （原山 浩介）
- 産直・提携をめぐる諸論（林 薫平）
- 有力流通情報誌上で生協は折々どのように取り上げられて来たか（鈴木 岳）
過去の研究忘備録
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