• 生協総研のミッション&ビジョン
  • 維持会員制度のご案内
  • 生協研究資料データベース
  • 調査データ
  • 生協総研賞
  • アジア生協協力基金
  • 「生協社会論」講座
  • BDHQ_Webシステム

〒102-0085
東京都千代田区六番町15 プラザエフ6F
TEL:03-5216-6025
FAX:03-5216-6030
ccij@jccu.coop

  • 研究所の概要
  • 研究活動
  • 助成・表彰事業
  • 刊行物情報

研究所の概要

研究員紹介

名前 近本聡子
(ちかもと・さとこ)
役職 研究員
専門分野 社会学,家族社会学,社会調査論,ジェンダー論,子育て支援論,地域デザイン論,協同組合論
所属学会 日本社会学会,日本家族社会学会,生活経済学会,日本協同組合学会
経歴
1983
早稲田大学政治経済学部政治学科卒業
 
早稲田大学文学研究科博士課程単位取得修了(文学修士)社会学専攻
 
職歴
1988
早稲田大学人間科学部情報科学研究教育センター(人間健康科学科兼任)助手
1992
(財)生協総合研究所 客員研究員 埼玉大学非常勤講師(~1995)
2000
(財)生協総合研究所 研究員  都留文科大学非常勤講師(1996~)
 
○立教大学・法政大学大学院 兼任講師
 
○東京都福祉施設第三者評価システムによる評価者登録済み
 
○(一財)地域生活研究所 理事 ○パルシステム神奈川ゆめコープ理事(2000~2004)
研究員から一言
 子育て支援は地域づくり、子育てしやすいところに人々は集まる、という研究者や活動者のことばに深く共感して、研究・教育活動に専念。市民や生協組合員がくらしのニーズを遠慮なく発信し、支えあいができる地域を理想に政策や方法論を研究している。「子育てにおける親の協同国際比較研究会」「組合員の参加と消費行動研究会」「子育て期の女性エンパワメント研究会」などを主宰して成果をまとめ発信してきた。
 社会調査分野では工程すべてを設計監理したが、後輩の育成ができてきた。日本生協連との共同研究調査「全国生協組合員意識調査」や単協の組合員調査を設計し、定着させた。インターネット調査も手掛ける。
 生協事業については、経営コンサルティングはできないが、組合員のニーズや家族変動・食生活変化などを、根拠となる社会的なデータと比較しながら動向分析するのは得意である。地域生協のみでなく、学校生協や全労済についての調査実績、またネット調査や生協職員の調査もある。
 立教大学で「少子高齢社会論」「家族政策」を担当。法政大学院では「協同組合のステイクホルダー参加」を議論して修士論文執筆の契機にしている。東京都の福祉施設第三者評価では、(一社)日本福祉サービス評価機構と連携し、都内の保育関連施設や障害児施設の評価を現在専門としている。
主要研究業績
2020年度 11月
研究論文
地域連携には中間支援も必要
---生協の人・集団が取り組める可能性---
生活協同組合研究
2020年11月号(No.538)
担当特集企画:地域連携の理論と実践─行政・企業・大学をアクターに
9月
研究論文
シングルマザーはコロナ感染症だけではなく何と闘っているのか 農村と都市をむすぶ誌 2020. 9月号No.825
全農林労働組合刊行
【特集】新型コロナウイルスが暴き出した貧困問題
2月
著書
子育てする親が生成した子育て支援労働
---非営利・協同セクターによる当事者活動の萌芽から制度化途上に---
『子育て支援を労働として考える』第2章
勁草書房
2月
著書
生協で働く職員の現状と課題(共著) 『ダイバーシティ経営と人材マネジメント』第1章
勁草書房
2月
研究論文
子育て支援の大きな領域としての保育 ─日本の消費生活協同組合が保育事業に踏み出せないのはなぜか─ 生活協同組合研究
2020年2月号(No.529)
担当特集企画:保育・教育の無償化と子育て支援の変化
2019年度 5月
研究論文
生協は現代の「ワンオペ育児」「ワンオペ生活」を支えているのか ──専業主婦がマイノリティとなった現代の生活変動── 生活協同組合研究
2019年5月号(No.520)
担当特集企画:人口減少社会下の生協組合員のくらし ―2018年度全国生協組合員意識調査をベースに―
3月
研究論文
生活協同組合の子育て支援活動と「子ども食堂」の意義と効果 地域福祉研究 通算No.47
公益財団法人日本生命済生会刊行
2018年度 12月
調査報告
全国生協組合員意識調査報告書(共著) 日本生協連
9月
研究と調査
生協組合員の放射性物質に対する意識や行動の調査(第二報) 近本聡子 生活協同組合研究
2018年9月号(No.512)
4月
著書
食の安全・共同の子育てを求める生協女性ネットワーク 『<食といのち>をひらく女性たち』第4章
農文協
2017年度 10月
研究論文

コラム
女性と子どもの貧困を地域で支える:組合員の活動と生協事業

経済支援の必要な子ども家庭に届く支援──フードバンク山梨の事例から──
生活協同組合研究
2017年10月号(No.501)
担当特集企画:女性と子どもの貧困──「子どもの貧困」の背景にある経済格差──
9月
コラム
通巻500号を記念して・特集一覧(1~500号)共著 生活協同組合研究
2017年9月号(No.500)
3月
研究論文
「おひとりさま」を友人や地縁で楽しく過ごせるか──脱・家族主義のなかで社会的な包摂を考える─ 生活協同組合研究
2017年3月号(No.494)
2016年度 10月
学術論文
子育て支援者の生活状況と制度化 社会政策第8巻2号
通巻第24号
6月
新刊紹介
女性と子どもの貧困問題に関する4冊(共著) 生活協同組合研究
2016年6月号(No.485)
4月
研究論文
日本の人口変動と組合員のくらし──中流階層崩壊時代の生活基盤に注視── 生活協同組合研究
2016年4月号(No.483)担当特集企画:組合員のくらしが見えているか─2015年度全国生協組合員意識調査から─
2月
海外情報
地域戦略に重心を置く英国ミッドカウンティズ生活協同組合──伸長するサービス部門と地域ニーズ─ 生活協同組合研究
2016年2月号(No.481)
2014年度 2014.4 子育て支援と生活の協同
──福井県民生協の取り組みから──
東京大学社会科学研究所紀要 『社会科学研究』
第65巻1号 (特集 福井県における生活保障のガバナンス)
2014.3 子ども・子育て新制度に向けて生活協同組合のできること
──地域社会を豊かにするための一つの大きな領域の出現──
生活協同組合研究
出版年月 2014年03月 号数458
2013年度 2013.11 社会保障調査 報告書(共著) 公益財団法人生協総合研究所 日本生協連
2013.8 全国学校生協組合員意識調査 報告書 日本生協連学協部会
2012年度 2012.11 2012年 全国生協組合員意識調査 報告書(共著) 日本生協連
2012.8 福島県双葉町民を支援するさいたまコープ
──子育て層避難者への支援を紹介──
生活協同組合研究 出版年月 2012年08月 号数439
2011年度 2011.6 “地域で子育て”をめぐる支えあいの循環をどのように構築するか 協総研レポート 2011年6月発行生 No.66
2011.4 子育てママたちの時々キラキラな食卓──グループインタヴュー調査より──
<備考 特集 若年層の家族動向と食生活>
生活協同組合研究 出版年月 2011年04月号数/シリーズ 423
2010年度 2011.3 子育て期を支える一時保育地域拠点の確立と人材開発研究事業 報告書 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
2009年度 10.3 妊娠期を支援するウェブサイト と地域のプレママ講座開発事 09年度事業報告 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
10.3 2009年 派遣型一時預かり制度のモデル化及び普及事業 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
2008年度 08.05
論考
既婚女性は食生活のマネージャーであり続けるか 岩波書店『世界』5月号
09.3 2008年 派遣型一時預かり制度のモデル化及び普及事業 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所