• 生協総研のミッション&ビジョン
  • 維持会員制度のご案内
  • 生協研究資料データベース
  • 生協総研賞
  • 「生協と社会論」講座
  • ロバアト・オウエン協会

〒102-0085
東京都千代田区六番町15 プラザエフ6F
TEL:03-5216-6025
FAX:03-5216-6030
ccij@jccu.coop

  • 研究所の概要
  • 研究活動
  • 助成・表彰事業
  • 刊行物情報

研究所の概要

研究員紹介

名前 近本聡子
(ちかもと・さとこ)
役職 研究員
専門分野 社会学,社会調査論、家族社会学,ジェンダー論,子育て支援
所属学会 日本社会学会,日本家族社会学会,生活経済学会,日本協同組合学会
経歴
1983
早稲田大学政治経済学部政治学科卒業
 
早稲田大学文学研究科博士課程単位取得修了(文学修士)社会学専攻
1988
早稲田大学人間科学部情報科学研究教育センター(人間健康科学科兼任)助手
1992
(財)生協総合研究所 客員研究員 埼玉大学非常勤講師(~1995)
2000
(財)生協総合研究所 研究員
 
○立教大学・都留文科大学 兼任講師  ○神奈川ゆめコープ理事(2000~2004)
 
○東京都福祉施設第三者評価システムによる評価者登録済み
研究員から一言
 13-14年は「子育てにおける親の協同国際比較研究会」「組合員の参加と消費行動研究会」を主宰。前者はライフワークの子育て支援分野での協同と制度・文化をめぐる比較をして日本の課題をさぐるもの。後者は生協の今後の政策に役立つ「参加」が消費行動に影響を与えるかを今後2年タームで調査しようとするものである。
 社会調査分野ではディレクターの役割りをしている。日本生協連からの受託調査「全国生協組合員意識調査」や単協の組合員調査をメインに調査遂行・分析を担当。
 生協事業については、経営コンサルティングはできないが、組合員のニーズや家族変動・食生活変化などを、根拠となる社会的なデータと比較しながら動向分析するのは得意である。地域生協のみでなく、学校生協や全労済についての調査実績、またネット調査や生協職員の調査もある。
 都留文科大学では社会調査士の資格認定科目として必須である社会統計学・多変量解析など、立教大学で家族政策を教えている。東京都の第三者評価では保育関連施設や障害児施設の評価を現在専門としている。
主要研究業績
2014年度 2014.4 子育て支援と生活の協同
──福井県民生協の取り組みから──
東京大学社会科学研究所紀要 『社会科学研究』
第65巻1号 (特集 福井県における生活保障のガバナンス)
2014.3 子ども・子育て新制度に向けて生活協同組合のできること
──地域社会を豊かにするための一つの大きな領域の出現──
生活協同組合研究
出版年月 2014年03月 号数458
2013年度 2013.11 社会保障調査 報告書(共著) 公益財団法人生協総合研究所 日本生協連
2013.8 全国学校生協組合員意識調査 報告書 日本生協連学協部会
2012年度 2012.11 2012年 全国生協組合員意識調査 報告書(共著) 日本生協連
2012.8 福島県双葉町民を支援するさいたまコープ
──子育て層避難者への支援を紹介──
生活協同組合研究 出版年月 2012年08月 号数439
2011年度 2011.6 “地域で子育て”をめぐる支えあいの循環をどのように構築するか 協総研レポート 2011年6月発行生 No.66
2011.4 子育てママたちの時々キラキラな食卓──グループインタヴュー調査より──
<備考 特集 若年層の家族動向と食生活>
生活協同組合研究 出版年月 2011年04月号数/シリーズ 423
2010年度 2011.3 子育て期を支える一時保育地域拠点の確立と人材開発研究事業 報告書 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
2009年度 10.3 妊娠期を支援するウェブサイト と地域のプレママ講座開発事 09年度事業報告 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
10.3 2009年 派遣型一時預かり制度のモデル化及び普及事業 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所
2008年度 08.05
論考
既婚女性は食生活のマネージャーであり続けるか 岩波書店『世界』5月号
09.3 2008年 派遣型一時預かり制度のモデル化及び普及事業 福祉医療機構助成
(財)生協総合研究所